副業力で未来に備える!自己変革で収入アップに!

副業でスキルアップ
副業力で将来に備える

はじめに

働き方改革がもたらしたのは、残業を減らす、休日を減らす、同一労働同一賃金など…。「なんだか休みが増えたなあ、残業減ったけど……」となんなく思っている人は多いのではないでしょうか。

そんな中、2021年も衝撃的な人口減少の発表がありました。

6月4日、厚生労働省が発表した2020年の人口動態統計によると、合計特殊出生率は1.34で5年連続の低下、出生数は84万832人と過去最低を記録しました。死亡数は137万2648人で、差引き53万1816人の人口減。今後も毎年、「鳥取県1つ分」に相当する人口減少が続きます。

東洋経済ONLINE

日本では、これまで時代が変わるごとに特定の人たちが働き方を変えてきました。

江戸時代から明治時代に移ったときに、多くの武士が職替えを余儀なくされました。第二次世界大戦後は、地主や農業従事者、軍人、政治家などが働き方を変えざる得ませんでした。これらも働き方の革命というべきものです。

さて、今、私たち日本人が巻き込まれている人口減少は、全日本人に突きつけられている働き方革命であることは間違いありません。副業力や転職力を高め、自己変革をしなければ将来に備えることができません。

例えば、1939年〜1945年の第二次世界大戦でなくなった日本人は310万人だと推計されています。6年間の1年間あたりの平均数は約51.6万人です。

その数字とほぼ同じ数だけ日本の人口は減少しています。超スピード減少時代に突入したと言わざる得ません。日本では、毎年、毎年、人口が50万人減ってゆきます。

こうした状況を鑑みて「日本は滅びゆく国」とする社会学者もいましたが、滅びゆくどころか、一気に消滅的になることだったありえます。

政府はこうした減少から労働人口が激減することを考え働き方改革の方向を定めました。しかし、私たち市民が、この先生き残るには、制度改革に乗っかるだけでなく一人ひとりが働き方の革命を起こすぐらい変化しないといけないのではないでしょうか。

見せかけの経済大国 豊かさを感じられないのは当たり前です

日本はGDP(国内総生産)で中国に抜かれましたが、米国、中国に次ぐ世界で第3位の経済大国だからすごい! と多くの日本人の方は思っているかもしれません。でも一人当たりのGDPは、OECD加盟国の平均以下、21位なんです。20位はチェコ、22位は韓国です。

もともと日本はこの位置ではありません。1990年から2007年まではOECDの平均を上回っていたのですが、2010年代後半以降は、平均の9割程度に届くのがやっとです。

ブラックな働き方を総じて「昭和な働き方」といわれることもありますが、昭和の時代はサラリーマンは働けば家や車を買うことができ、女性が専業主婦でも家計はそれほど困らず、大学も奨学金(要返済)を使わなくても多くの高校生が進学できた時代です。

そうした時代を経験している50代以上の人たちは、未来をどう考えているのでしょうか。また、若者たちは、未来にどのような思いを持っているのでしょうか。

日本財団が2019年9月下旬から10月上旬にかけて行った18歳のアンケートでは、自国の将来に対する質問対して「良くなる」と答えた日本の若者はわずか9.8パーセントで、アンケートを行った9カ国中最下位。将来の夢を持っているという回答でも、他の国は軒並み80%〜90%以上なのに対して、日本の18歳はギリ60%です。

乱暴な言い方ですが、人口が減少するという国を実感しているのは、感性が敏感な今の若者だけかもしれません。豊かさを感じられないのは当たり前なのかもしれません。

世界に目を向けている若者が実感、数字も増えている

勉強するといこと

筆者は10年にわたり大学生の取材を続け、幾人もの留学経験者から話を聞きました。留学経験者のなかには海外で働く、あるいは外国人と一緒に働く意思を表明した人は決して少数ではありませんでした。これは2000年ごろの若者の印象とはかなり違っていました。

私は、2000年から数年間米国で仕事をしていました。その時、留学生に混じって語学学校に通っていた時期があります。留学生の中には目標を明確に持っていた人も確かにいたのですが、全体的に日本の学校の延長で米国での学生生活を楽しんでいるような感じだったのです。

昭和生まれの私が、留学経験者を取材して意外に思ったのは、働きたい国や職種が実に多種多様であったことです。私たちの時代の学生の留学や将来の目標は、その多くが欧米に目を向けるものでした。ステレオタイプというか、思い返すと少々恥ずかしい気もします。

しかし、今、世界に目を向けている学生は、イキナリですか? みたいな人が結構いるのです。「大学を卒業したら就職せずに海外でフリーのWebライターをやります」「留学中に知り合った中国人と起業を考えています」「留学先のベトナムにも行って観光業の仕事に就きます」など、これまでの大人とは違った目で社会を見ているのです。

留学生が増えているのは確かに政府の考えもあります。ただ、男女差で見ると圧倒的に女性が多い。働き方改革では、女性の再雇用などで女性の労働力を生かすことが考えられていますが、女性は昔から今も変わらずアクティブであったのです。

働き方改革から一人ひとりが働き方の革命を起こす時代

働き方改革に関するあるアンケートでは、約半数の人が進んでいると答えています。しかし、働き方改革が進んでいると答えた人のうち、働きがいが変わらない、働きがいが低くなった人の合計は約65%。働いている人の3人のうち2人は、感覚的に働き方改革の恩恵を受けていないともいえるでしょう。

働き方改革は、会社が取り組むだけのものではありません。むしろ、個人が働き方を改革すべきものなのです。

第一回働き方改革実現会議では、次のことがあげられています。

  1. 同一労働同一賃金など非正規雇用の処遇改善
  2. 賃金引き上げと労働生産性の向上
  3. 時間外労働の上限規制の在り方など長時間労働の是正
  4. 雇用吸収力の高い産業への転職・再就職支援、人材育成、格差を固定化させない教育の問題
  5. テレワーク、副業・兼業などの柔軟な働き方
  6. 働き方に中立的な社会保障制度・税制など女性・若者が活躍しやすい環境整備
  7. 高齢者の就業促進
  8. 病気の治療や子育て・介護と仕事の両立
  9. 外国人材の受入れの問題

注目すべきは、4番と5番です。これは会社ではなく個人に向けられた言葉です。政府が転職や再就職にお墨付けを行い、副業や兼業もしましょうね。と言っているようなものなのです。

実際に副業という言葉がネットであふれた時期がありました。グーグルトレンドで検索した「副業」の2004年以降のグラフです。

副業について
副業するためのスキルを身につける

副業に目を向ける人が多くなり、働き方改革以降、カーブは上昇し、2021年、検索数はピークを示します。これはコロナが大きく影響したと考えられます。今年、副業に取り組んだ人はどれだけいたのでしょうか。検索数は、行動に比例するのが一般的です。この数字から今年は実質的な副業元年になっていると想像に難くありません。

副業というと一部では投資、アフィリエイトやSNSインフルエンサー、Youtuberなど、特殊な事例がもてはやされる風潮もありますが、なにも一発逆転や何百万も稼ぐという世界だけでなく、10年、20年続けることでプロとして評価が得られる職種がいろいろあります。

例えば、20歳からプログラミングを勉強すれば2年程度である程度副業ができるようになります。AiやIoT時代では仕事選びの幅が広がります。

もちろん中高年の方もまだまだ大丈夫です。50歳でも大丈夫です。レジンアートなどアクセサリー作りを続ければ、60歳、70歳で作家としてデビューすることも可能です。

実際に私の知人は40代後半でレジンアートを始めて1年足らずでネットを活用しつつ、自分の作品を販売することに成功しています。

本記事のまとめ

働き方改革という制度が進み、働きやすくなったり、働きがいが高くなったりすることはありません。なぜならそれは制度の変更でしかないからです。一人ひとりが働き方に革命を起こし、自己変革をしなければ、これからの時代にあった働き方とはいえません。

しかし、筆者は、これからの時代は決して悪くものではないと思っています。会社や世間体を気にせず、自分目線で生きてゆくことが推奨されているからです。みんなで頑張るという意識ではなく、それぞれがベストを尽くすことにより、みんな一緒という同調圧力により発揮できなかった力を余すことなく発揮することができるからです。

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